【根拠に基づく腰痛治療―50―】

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■不法行為等過失責任保険制度を実施中の6ヶ月間、無過失損害賠償制度に変更後の6ヶ月間、さらに次の6ヶ月間の保険請求終了日を比較した結果、痛みや苦悩に対する補償がなくなると、むち打ち症の発症率が低下し予後も改善される。http://1.usa.gov/17VG2KS

■David Cassidy博士らによる保険給付金を受け取らない方がむち打ち症患者の予後は良好だという報告は、政策立案者に対して従来の生物学的なむち打ち症の定義に疑問を投げかけ、症状を長引かせないような損害賠償制度を推し進めるだろう。http://1.usa.gov/ZOpdL6

■頚部外傷後に頚椎のX線撮影を受けた患者34,069名を対象に5つの新たな診断基準の妥当性を調査した結果、リスクを負うことなしに不必要なX線撮影を12%減らせられることが判明(全米で年間10万件程度と推計)。http://1.usa.gov/ZQZGko

■急性むち打ち症患者97名を対象にしたランダム化比較試験によると、標準的治療(安静・頚椎カラー・漸進的活動再開)よりも、受傷後96時間以内の積極的治療(緩やかな自動回旋運動を1時間おきに最高10回繰り返す)のほうがはるかに治療成績は良かった。http://1.usa.gov/14s9Teo

■椎間関節および椎間板に起因する疼痛を臨床的に診断することは不可能であり、せいぜい憶測をする程度に過ぎない。なぜなら、椎間板変性・変形性脊椎症・椎間関節症候群は疼痛と相関しておらず、まったく症状が見られないことが多いからだ。http://1.usa.gov/14vtnPp

■ウォールマート168店舗の13,873名を対象にした6ヶ月間におよぶ世界最大規模の前向きコホート研究によると、腰サポートベルトは資材運搬従事者の腰痛発症率も腰痛による労災件数も減少させないことが明らかとなった。http://1.usa.gov/14wOjWq

■大手航空会社の手荷物ハンドラー642名を対象に、重量挙げ用ベルト群・1時間のトレーニング群・ベルト+トレーニング群・無介入群を比較したRCTによると、4群間の腰痛発症率・欠勤日数・就労制限日数・労災申請件数に差はなかった。http://1.usa.gov/13EOieQ

■腰痛の大部分は損傷や反復的外傷に起因するというエビデンスがない。就労不能を招く腰痛を損傷のせいにする社会構造は医原性かもしれず、自分ではどうにもできないという気持ちを植えつけ、あらゆる改善の試みを妨げてきた。http://1.usa.gov/16agbzo

■腰痛には労災補償証明書に用いる適当な分類が存在しない。椎間板変性や変形性関節症は単なる加齢変化に過ぎず、根拠のない診断分類(特に損傷という語)が腰痛による活動障害を慢性化している。http://1.usa.gov/13I26VH http://1.usa.gov/13I0bAG

■線維輪断裂・脊椎分離症・筋筋膜炎・線維筋痛症・椎間板症候群・腰部挫傷・脊椎炎・腰椎椎間板症・椎間関節症候群・変形性関節症・腰部捻挫・変形性脊椎症・椎間板障害/破壊・脱臼・サブラクセーションと腰痛との関連は明確でない。http://1.usa.gov/uhlYSO

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